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有形固定資産を解く #1|公認会計士試験過去問

固定資産
基礎データ
分野:有形固定資産
論点:各減価償却方法の減価償却費の算定
過去問:H22年Ⅰ(短答式試験)
重要性A、難易度A
問題

備品の減価償却費を,200%定率法と級数法のそれぞれの方法により算定した場合の、5年目~8年目の減価償却費の大小関係を答えなさい。

・備品の取得原価は1,800,000であり,減価償却は,耐用年数8年、残存価額ゼロで行う。
・定率法の適用において,償却率は0.250,改定償却率は0.334,保証率は0.07909である。

解答解説


●解答
5年目:定率法142,383 級数法200,000
6年目:定率法142,667 級数法150,000
7年目:定率法142,667 級数法100,000
8年目:定率法141,814 級数法 50,000
※算式は記事の最後にあります。

●解説
1.必要な知識
新定率法(償却保証額含む)、級数法

2.解き方
定率法は改定償却率0.334なので最後3年間(1÷0.334=3年)改定償却率を用いることになります。そのため、5年目までは通常の償却率を用いて算定し,6年目以降は改定償却額で算定します。

級数法は1項当たりの減価償却費50,000となるため,5年目以降の項数それぞれに50,000を乗じることで算定できます。

3.注意点
各年度の減価償却費の算定を計算するというのは面倒なので、試験時間中に雑にやりがちです。ただこのような問題こそ正確に解くことが大事であるため「多少時間かけてでも丁寧に解く」という意識でやりましょう。
ちなみに今回の題材となった平成22年の本試験では,新定率法と級数法に加え,定額法の金額とも比較させる問題でしたので,より一層丁寧に解くことが大切な問題でした。

一言アドバイス

減価償却は最重要論点です。新定率法の償却保証額や級数法は、若干細かいのでおさえるのに苦戦しやすいですが、きちんとおさえましょう!

 

\ 過去問カード /

 

新定率法(200%定率法)の改定償却額を理解する!
新定率法及び改定償却額についてわかりやすく解説をします。改定償却額について単なる暗記になってしまっている方は、この記事を読んで理解しちゃってください。

※算式
1.定率法
①償却保証額:1,800,000×0.07909=142,362
②減価償却費
1年目:1,800,000×0.25=450,000
2年目:1,350,000×0.25=337,500
3年目:1,012,500×0.25≒253,125
4年目:759,375×0.25≒189,844
5年目:569,531×0.25≒142,383
6年目:427,148×0.334≒142,667
7年目:142,383×0.334≒142,667
8年目:142,383×0.334≒141,814

※6年目は0.25で減価償却費を算定すると償却保証額を下回るため,6年目以降は改定償却率を用いる

2.級数法
①1項当たりの減価償却費:1,800,000÷36項=50,000
②減価償却費
5年目:50,000×4項=200,000
6年目:50,000×3項=150,000
7年目:50,000×2項=100,000
8年目:50,000×1項=50,000

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固定資産 論点解説
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会計ノーツ 編集長
nobo

会計ノーツ編集長のnoboです。普段はCPA会計学院で公認会計士講座の講師をしながら、会計の教え方を日々研究しています。
公認会計士試験、日商簿記1級に合格済みです。

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